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2005年10月19日 (水)

インターネット調査は信頼出来るか?

標記件、2週続けて、週刊アスキーに連載されており
この手の雑誌としては、珍しい記事なのでここで取り上げようと思う。

まず、インターネット調査回答者は市場を代表しているか?との問に対し

労働政策研究・研修機構の労働政策研究報告書
『インターネット調査は社会調査に利用できるか ── 実験調査による検証結果』
http://www.jil.go.jp/institute/reports/2005/017.html

文部科学省統計数理研究所
「インターネット調査の信頼性と質の確保に向けての体系的研究」
http://jmra-net.or.jp/book/internet.html

であったりします。

当のリアル調査会社でも負けてはおれずと以下の報告書を出しています。

「インターネット調査(WEB調査)品質管理ガイドライン」
http://www.dentsuresearch.co.jp/topics/2004-09_guidline.html

等で品質の確保に各社動き出しているが、まだ市場代表性の問題で言うと
まだまだネット調査には偏りがあるかと思われる。

あと郵送調査の差とかも研究されている。

「ネットリサーチと郵送調査の"差"測定調査」
http://www.current.co.jp/surveys/archives/cat_500iaeeaeiaaeiaaeeae.html

とかである。

社会調査のような厳しい市場代表性を求める調査では
ネット調査では厳しいのかも知れないが、
「ネット利用者」というくくりであれば、ネット調査も有用というのが
今の一般見解ではないだろうか?

いわゆるメーカーが利用するアンケート調査
(誌上では市場調査と評されているが)
で、概ね市場の状況をざくっと捉えて
早いアクションを取りたいという時には有効だと思うが、
この商品がそもそも売れるかどうかのジャッジをするために
インターネット調査でジャッジするには、まだしんどいとは思う。

やっぱり消費者ってモノ買う時は、インターネット調査では計れない
消費者インサイトが存在するように思えます。

皆さんの企業ではいかがでしょうか?

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